たけぼうの20代からの資産形成術

平成生まれのサラリーマンが、米国株投資で豊かになれるか実践していきます。目標はアーリーリタイアです。

米国人投資家になって考える

最も資金力があるのは米国の投資家です。
米国人投資家の立場になって、株が割安かどうかを考える事で、2017年に伸びる市場を考察します。

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長期金利から適正PERを考察
株式の益利回りは以下の式で定義されています。

益利回り=リスクフリーレート+リスクプレミアム

リスクフリーレートは米国10年債利回りです。
リスクプレミアムは米国30年債利回りを使ってみます。

株は債券と競合します。
債券と株の違いは、債券は返済期日が決まっているが、株は決まっていない点です。
30年は人間の一生にとってかなり長い年月です。
30年債は株式と似た存在と言えます。

株式の適正益利回り = 10年国債利回り + 30年国債利回りと定義します。
適正益利回りの逆数が適正PERです。

米国の場合、適正益利回りは2.4 + 3.06=5.46%となります。PERはこの逆数です。
となるとPERは18.24倍です。人間が完全に合理的で長期投資を試みるなら、PERがこれより高ければ、株式であえてリスクを取る必要は無いと判断すると考えられます。
米国株のPERは19.6倍なのでやや割高です。

◇米国人投資家の立場から割安な市場を考察
米国人から見ると、今の金利水準では、米国株であえてリスクを取る必要は無い事になります。
となると、米国債を買うか、もっと利回りの高い他国の株 or 債券を買う事になります。

米国人から見て、自国の金融商品よりも魅力的に見える商品は、

・株⇒「自国のPERよりも低い」かつ「その国の長期金利から見た適正PERよりもPERが低い」
・債券⇒自国よりも利回りが高い

となります。

ここで、米国以外の先進国代表として、日本、イギリス、ドイツ、フランス。
新興国代表として、中国、インドに来てもらいます。長期金利から算出される適正PERと実績PERを並べてみます。
実績PERはマイインデックスから拾ってきています。

結論から言うと、欧州、日本は割安、中国はやや割安、インドは割高となります。

米国
適正益利回り:2.4 +3.06=5. 46⇒適正PER 18.24倍
実績PER:19.6倍

日本
適正益利回り:0.024 + 0.839 =0.863 ⇒適正PER 115倍
実績PER:15.8倍

イギリス
適正益利回り:1.187 + 1.820 =3.007 ⇒適正PER 33.2倍
実績PER:25.6倍

ドイツ
適正益利回り:0.433 + 1.233 =1.666 ⇒適正PER 60倍
実績PER:17.5倍

フランス
適正益利回り:0.876 + 1.857 =2.733 ⇒適正PER 36倍
実績PER:15.4倍

中国
適正益利回り:3.7 + 3.994 = 7.694 ⇒適正PER 12倍
実績PER:11.2倍

インド
益利回り:6.93 + 7.486 =14.416 ⇒適正PER 6.9倍
実績PER:21.9倍

以下、詳細です。

長期金利がドルより低い円建て、ユーロ建ての債券は買う対象になりません。
逆に、長期金利が自国より高い、元建て、ルピー建て債券は買っても良いと判断できます。
また、高金利通貨国の株をあえて買うなら、十分に低いPERでなければ買う意味がありません。株式ではなく債券を買った方が良いからです。

この中で、米国人から見て割安な株式市場は・・・
日本、ドイツ、フランス、中国となります。特に、日本、ドイツ、フランスは長期金利から見ても割安です。

また欧州で暮らす人から見ると、フランスが魅力的に見えると思います。為替リスクもないし。

中国株は難しい局面です。もう一段利下げされれば株にとってはプラスです。
しかし、米国が利上げするので、利下げを行うと米中の金利差が縮小します。
そうなると、元建て資産をあえて持とうとする人は少なくなると思います。
ただ、当たればでかいのも中国だと思います。
「イエレンはやっぱりハト派長期金利が低下」 + 「中国が利下げ」
この二つが起きれば、中国には追い風です。PERも低いので一気に上がるかもしれません。

インド株は長期金利と比べると割高です。モンメンタムが無くなったらすぐ逃げないとやられそうです。

ちなみに、日本の適正PERが115倍となっていますが、そんな事にはなりません。
なぜなら、米国と同水準までしか買われないからです。(米国株の適正PER以上になると割高と判断される)

そんなわけで2017年は欧州にオーバーウェイトしつつ、FRBがハトなら中国も買いたいところです。

この記事を年始に書きたかった。。。

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